アシスタントからコワーカーへ





アシスタントからコワーカーへ
−−　障害者と「共に働く」とは　−−

１＋１は１か２か？

　３月中旬、私の働く西川竹園高校で、高校入試２次募集での面接官を決める会議が行なわれた。３人一組で４組、計１２名で面接を実施するのだが、新１年の学級担任が６名、生徒指導係から５名、庶務係から１名をそれぞれ選出することになっていた。私は生徒指導係である。新担任を除くと係は６名。その中から５名が面接官となる。
　栗川が面接をすることができるかどうかが問題となった。「受験生の服装や態度、表情をどうやって観察するのか？」「面接記録はどうするのか？」などの質問が出された。私は「面接チーム３人の一員として、他の２名の協力を得ながらやれると思う」と答えた。
　すると、ある年配の先生が「６人でやることにしよう」と提案した。難しい問題を回避する妙案だという空気が流れた。
　「それは栗川さんとオレが二人で一人分、１＋１＝１ということですか」とＴさんが声を出した。Ｔさんは、視覚障害を持つ私への協力者として配置された常勤講師の若者である。
　本来５人の所を６人でやるということは、栗川とＴさんをセットで１人とみなすことだ。確かに、そうすれば他の教員などに迷惑をかけずに仕事はスムーズにいくだろう。そもそもＴさんが配置された理由は栗川の障害を補うためであったのだから、この１＋１＝１という論理は職場の中での暗黙の了解事項であった。
　しかし、「」１＋１＝１なのか」と突き付けられると他の職員は困ってしまう。「いやあ、そんなことはない。栗川さんもＴさんも半人前どころか、大変よくやっている。１＋１＝２、それ以上だ」と６人を提案した先生が言う。
　結局、不安を残しながらも私を含めた５人が面接官となった。

常勤講師の配置をめぐって

　視覚障害を持つ私が盲学校から普通高校へ転勤したのが１年前である。新潟県教委はこの異動をスムーズに行なうために、私への協力措置として常勤講師を配置した。障害教師の普通校への異動、障害教師のための常勤の協力者の配置は、いずれも全国的にもほとんど例のない、新潟県内ではもちろん初のケースだった。
　ちょうど１年が経過し、次年度の人事をどうするかということが大詰めに迫った年度末の３月、私への措置が再び問題となった。
　県教委は、私に対し「逐次自立の方向で努力してほしい」とつねづね言っており、２年目は非常勤講師を配置する方向で検討していた。障害者雇用に関わる人的支援を規定した制度がない現状の中では、常勤講師を配置しつづけるということは困難だという立場である。
　それに対して職場は常勤講師の配置を強く要望した。
　そして、Ｔさんは単純な常勤要望に反発した。常勤講師を要望する他の職員の考えの底に、「栗川のことは専任のアシスタントに任せておけばいい。逆に言えばアシスタント抜きで栗川を受け入れることは迷惑だ」という思いがあるようにＴさんは感じたのだ。また、常勤講師という一人の教員であるという側面（授業週６時間、部活動、生徒指導係など）が半分と、栗川の介助者的な側面が半分という、不安定なあり方への疑問もあったようだ。
　結局、職場の要望が通り、もう１年常勤講師が配置されることになり今日に至っている。

共に生きるということ

　この二つの事柄以外にも似たようなことは日々ある。学級の副担任を栗川にやらせるか、一人でできるか、副副任をつけるかどうか。入学式の新入生誘導は副任の仕事になっているが、栗川が一人でできるか、二人でやるか、他の人に代ってもらうか。
　障害を持つ人が一般企業などで働く例が増えてきている。障害児が普通学級で学ぶことも珍しくなくなってきた。今まで排除ないし隔離されてきた障害者が一般社会の一員として統合された場で生きていくことが当然のこととして受け入れられるようになってきたのである。欧米の言葉をそのまま使ってバリアフリーとかインテグレーションとかノーマライゼーションとか言っている。日本語で「共に生きる」とも言う。
　普通学級で学んでいた障害児がいじめなどにあって養護学校にＵターンする例もある。集団の中に障害者が存在しているだけでは「共にいきる」ことにはならない。そこにどのような関係が成り立つのかが問題だ。古代ギリシアの哲学者の言葉を借りれば、ただ生きるのでなく、よく生きることが大切なのだ。
　さて、私へのサポートのあり方についての３つの意見は、現状における「共に生きる」というあり方の典型を示しているように思える。もちろん、県教委や職場の中にも多様な考え方が存在しているだろうが、あえて単純化すると次のようになるのではなかろうか。
　（１）独力自助
　社会の一員として、他人の手を借りることなく何事も独力でやる。私の気持ちの中にも、できることは一人でやりたいということはある。県教委の言う「逐次自立の方向で」というのもこの意味だろう。しかし、いくら努力してもできないことがあるのが障害者なのであり、完全独力を要求されては困る。「障害」のリスクを障害当事者個人に背負わせる論理である。
　（２）専任の介助者がハンディを補う
　障害者が社会参加する際に、その障害者に専任の介助者（アシスタント）を公的に配置し、そのハンディを補う。既存の社会システムの中に障害者がその「障害」を気にせず、また周囲の人に「迷惑」をかけずにスムーズに入っていくには一番よいあり方だと思う。しかし、このスムーズさがくせもので、「障害」のリスクを介助者が一身に背負い、社会集団全体の問題としてはなかなかとらえられない。共に生きるという関係性は弱い。
　（３）みんなが支えあう
　特定の人が障害者をサポートするのでなく、職場ないし学級全体で障害者を支える、あるいは障害者が存在することを前提として社会システム全体の構造を変えていく。「障害」のリスクを社会全体で受けとめるあり方である。一面では負担増であり、その集団にゆとりが必要である。しかし他面では豊かな関係性と新たな価値が創造される可能性もある。
　誰がどのようにサポートして、自立と連帯、共生を実現するか。障害者雇用あるいは障害児教育における人的支援のあり方はどうあるべきか。教育現場には確立された制度がないだけに、どうあるべきか実践を通して検討していく必要がある。

コワーカー（共働者）

　１年前のこの欄（すくらむ１９９３年５月号）で、私は「画期的なヒューマン・アシスタント」という見出しで、Ｔさんが常勤のアシスタントとして配置されたことを手放しで喜んでみせた。しかし、この一年間の経験からそれほど単純でないことがわかってきた。
　まず、「アシスタント」という言葉を私は無反省に使っていたが、当のＴさんはこの呼称に強い抵抗感を抱いていたようだ。
　「オレは栗川さんの単なるアシスタント（助手）、あるいは目の代りとしてやってきたのではない。栗川さんと二人で共同作業をしてきたつもりだ」とＴさんは言う。更に「もし二人の間に主従のような関係があるとすれば、オレと栗川さんは敵対しなければならなくなるかもしれない」とも指摘された。コワーカー（ｃｏ−ｗｏｒｋｅｒ）すなわち共に働く者としての位置づけが重要なのだと気づかされた。
　また、ボランティアの人のように初めから障害者のためにやろうというつもりならよいが、教師を目指している若者に突然命じられた職務で精神的に複雑なものがあるとも言う。職場の中での人間関係など私以上に難しいようだ。
　私自身が思う存分仕事ができ、協力者も満足し、同僚や生徒たちも共に生きているという労働の形態はどうなるのだろうか。
（１９９４年５月）



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