「競争の内在化に向けて」
「競争の内在化に向けて」
栗川 治
大学を卒業し、高校の教員になって二年半が過ぎた。この間に私は二つの特徴の異なる高校で働いた。一つは県内有数の進学校。東京ほど猛烈ではないにしても、厳しい受験戦争に勝ち抜き、これからも、この競争社会の中を生き抜いていこうとしている生徒たちの集団である。もう一つは、この(84年)四月から勤めている山の分校。中学三年生は志望校を分校に決めた途端、受験勉強をやめてしまうと言われている。つまり、志望さえすれば入試では落とされないのである。今年の三月の入試では67人受験して一人落ちた。この異例の事件で町内、とくに中学校は大騒ぎになったらしい。「分校に落ちる」などどいうことは今までなかったことらしいのである。入学してきた生徒たちの中には、「分校なんかには来たくなかったのだけれど･･･」と言う者もいる。卒業後の進路もほとんど就職で、それも競争の厳しい所は初めからあきらめ、現業と呼ばれる工場の作業員など、競争のあまりない、逆に言えば、人があまりやりたがらない仕事に就いていく。
競争社会の勝者との両極ともいうべき二つの学校の生徒たちを見て、私はどちらの子供たちもかわいそうだと思った。もちろんすべての生徒たちに当てはまるわけではないが、競争の勝利者たることへ向けて駆り立てられ、順位・偏差値・ランキングといった外的尺度に振り回されている子供たちも、根づよい劣等感を抱いて目標を高く持てず、努力することを放棄したかに見える子供たちも 共に、希望とか幸福とか生きがいとかという言葉から遠いように見える。私は彼らにどういう方向性を示してあげればよいのだろうか。
一、「競争」をめぐる現在の状況
私が「競争」を主題的に考えるようになったのは、以上のような動機によるのである。子供たちは、「競争社会の歪み」とも言うべき状況の中であえいでいる。教育の現場からさらに視野を広げても、この「競争」が社会の多くの部分を動かしている原理になっていることがわかる。
最も典型的かつ古典的なのは、民間企業の活動である。他社との競争に打ち勝ち、自社の製品の売上げ・利潤の増大とさらなる業務拡張をめざして活動する。企業という集団が競争原理により動かされているだけではなく、その構成員たる社員間の競争もすさまじい。会社の業績向上という目標に向かって社員たちは競争させられる。経営者側の思惑としては、企業全体の活力は社員たちの競争によって得られる、ということがあるのだろう。
先日、友人の結婚式に出席した際、みごとに社会人になりきり、競争原理に洗脳(語弊があれば「競争原理を自分のものにした」と言い直してもよいが)された人々を見て、私は愕然とした。主賓として招かれた新郎の上司は、祝辞の大半を会社の説明と業績向上を訴える社員(新郎の同僚社員の多くが出席していた)への檄に費やした。スピーチで「当店をよろしく」という百貨店に勤める友人あり、話をするたびに「車を買ってくれ」と商談になる自動車会社に勤める友人もいた。
愛社精神、集団への帰属など競争以外にも問題は広がるが、論の中心がズレていくのでここではとにかく、企業活動が競争原理により行われていることを確認したい。
また、今日的問題としては、行政改革が競争原理に基づいて行われようとしていることである。行政のムダ(何がムダであるかは大変な問題であるが)をなくし、民間に委託移管できるものは、どんどん民間にまかせる。国鉄・電々・専売の各公社の民営化、中曽根首相の説く「民間活力の導入」など、公共性の高い事業を、政府の保護・管理下から、民間の営利追求・競争原理に基づく「市場」に解放していく。経営ベースに乗らないもの(たとえば、赤字ローカル線、福祉、文化、教育)は切り捨てられる。
もちろん、この論の出発点である子供たちの置かれている状況(受験戦争・学歴社会、偏差値・落ちこぼれなど)も、競争原理に基づいている。
二、「競争」の歴史的推移−人権をめぐって−
競争の本質を明らかにするために、人権確立の歴史との関わりにおいて、競争の問題を考えていくことにする。
中曽根首相の民間活力導入論や臨調行革の理念は、決して新しいものではない。それは17世紀から19世紀にかけて確立された近代市民社会の理念である。
絶対主義の時代においては、強力な王権の下、個人の身体・経済活動の自由は保障されていなかった。当時、力をつけてきた市民(資本家)階級は、王権に対し自然権を主張し、市民革命により絶対主義王政を打倒していった。革命後の人権宣言では、身体・精神・経済活動の国家権力からの自由、すなわち自由権が基本的人権として確立された。その結果、民間資本家の自由な競争(自由主義・資本主義経済)と、民間活動への政府の不介入(夜警国家・小さな政府の理念)とが社会を動かしていく基本原理となった。個人の自由な競争がよりよいものを生みだし、全体としては「神の見えざる手」(アダム・スミス)のはたらきにより豊かな社会ができていく。自由競争に対する極めて楽観的な肯定に基づき、産業革命をへて、近代資本主義社会は飛躍的な発展を遂げた。
しかし、資本主義社会はその華やかな繁栄の陰に、多くの歪みを生じ、多くの人々を犠牲にしていった。自由競争の原理は形式的な平等の名の下に強者・富者に有利にはたらいた。労働者・婦人・老人・子供・心身障害者などの社会的弱者は悲惨な生活を強いられた。さらに、帝国主義的植民地支配はアジア・アフリカ・ラテンアメリカの人々を犠牲にし、その上、帝国主義諸国どうしの世界大戦まで引き起こしていった。自由競争の原理は、アダム・スミスが考えたようには機能しなかったのである。競争原理は、強者(資本家)の際限なく増大する欲望を満足させ、彼らの利潤追求、富の蓄積に多くの弱者を奉仕させるように機能した。
すべての人間が幸福に、健康で文化的な生活を営める社会を理想とするなら、競争原理は、この理想に対して、絶対主義打倒の理念としての歴史的役割は果たしたとはいえ、その後の資本主義の発展の推移の中では、マイナスの面が寄り大きかったと言える。
そこで労働者階級を中心として新しい人権の確率・新しい社会の建設の動きが起こっていった。労働基本権や生存権、社会保障制度など社会権が新しい基本的人権として確立されていった。自由競争の場にすべての人間が形式的に同じ条件で投げ出されるのではなく、弱者により多くの権利を認め、実質的にすべての人間が平等に幸福に生きられるよう、国家権力は責任をもってその実現をはかっていかなければならない。社会権確立以前の国家権力は「手出しをしない」ことがその役割であったが、そのことが結局、自由競争原理のなかで「強気を助け、弱気をくじく」ことになった。社会権の考え方によれば、弱者を保護することによって社会全体の福祉が得られる。そのために、国家権力は積極的な役割を果たす義務を有する。社会権を基盤とする福祉国家は、必然的に行政権を強めていく。弊害を生み出す自由競争は制限される。さらに、本来平等であるはずの人間に貧富の差、強者と弱者との階級が生じたのは、生産手段の私有・偏在によるというマルクス主義の考え方に基づいて、生産手段の私有を排し、労働者階級が独裁的に権力を握る社会主義(人民民主主義)国家が建設されていった。
国連で世界人権宣言が採択されて、社会権は国際的に承認された人権となった。さらに国際経済に関しても、自由競争に基づく国際経済秩序は、先進資本主義諸国の富の蓄積に寄与するものであって、植民地支配から独立していった第三世界諸国が極度の貧困に苦しんでいるのもそこに原因があり、南北問題を解決する方向での新国際経済秩序の確立が求められ、UNCTAD(国連貿易開発会議)で話し合いが進められている。新国際経済秩序は自由競争・自由貿易に基づくのではなく、南側の発展途上国を保護するものでなければならない。この新秩序は 北側先進国にとってみれば、短期的に捉えると損失の多いものであるかもしれない。しかし、長期的に人類社会全体の繁栄を考えるならば、核兵器廃絶と共に危急の選択となっている。
三、「競争」の構造
ここまでの競争の歴史の粗述で明らかになってきたものを手がかりにして、競争の構造をはっきりとさせたい。
競争は強者にとって有利である。というよりもむしろ、本来は強者と弱者を選別していく手段、強者を勝者として位置づけるための手段が競争である。多くの中から最も優秀な者を選び出すのが競争である。スポーツの大会はまさにそれである。
競争は結果として勝ち負けをつけ、負けることには否定的価値しか与えられない。競争が「生存」競争という形態をとると、最も厳しく、敗者はその場での存在が否定される。弱肉強食。同じ動物でも競争の結果、一方は強者として餌を得て生き残り、さらに力をつけていく。他方敗者は殺され喰われ、勝者の存在に奉仕する。競争を推進する考え方の中には、たぶんに優秀な者だけが生き残っていけばよいという発想があるように思える。
競争は他者を敵もしくは競争相手とみなし、その他者に対して優越したいという欲望ないし心理的要因により機能する。まず、ひとりでは競争にならない。ひとりでやっているように見えるものでも、競争である限り、時間なり点数なり何らかの尺度を媒介として、他者と競争しているのである。そして、その他者には勝ちたい優越したいと思う。競争・勝敗は常に相対的なものである。他者の足を引っ張ることによっても競争には勝てる。
以上のような優勝劣敗的な競争の構造の他に、今日の競争原理再導入の現象(前述の行革や最近のニュースが伝えるところによる中国の経済自由化など)の理由となる競争の特徴、競争の積極的に評価されるべき側面がある。それは、勝敗や他者との相対性を切りはなしたところにおける競争の向上性という特徴である。何が進歩で何が退歩か、何が向上で何が堕落か、といった議論は難しいが、ここでは一応、何らかの価値が実現していく方向へ事態が動いていくことを進歩、向上とよぶことにする。他者に勝つとか敗けるとかは二の次にして、よりよいものを実現しようと努力することが競争から生まれる。たとえば学校で行われる合唱コンクールや清掃コンクール。これらのコンクールは結果的には順位をつける競争であるが、この競争の目的は勝敗・優劣をつけることではなく、よりよい音楽を創造しうる技術をみがくこととか、住みよい環境づくりのために清掃を徹底させるとかいうことである。
四、無競争あるいは競争制限の落し穴
競争の弊害が歴史的過程の中で明らかになっていき、それを克服すべく社会権やさらに社会主義国家が出現していった。その中で競争原理の排除あるいは制限が行われ、貧富の格差の是正、弱者の救済が実現していった。しかし一方では、そういった状況の中で、個人の意識の腐敗ともいうべき現象が起きていった。怠け心というか向上心の欠如というか、競争原理の否定によって、前節後半で述べた競争の評価されるべき面まで失われてしまったのである。民間企業の労働者が国営企業の労働者(公務員)に対して、「親方日の丸だからいい加減にやってもつぶれる心配はないから楽だ」という意見をもっていることは知られている。社会主義国の労働生産性の低さ(西側の反共宣伝の分は割り引くにしても)は事実であろう。一生懸命やってもやらなくても同じ、いいものを作っても作らなくても収入は同じ、それなら手抜きをしてもいいだろう。競争の厳しさのないところでは、人々の中にこのような思いが巣喰くっているのではなかろうか。
五、競争の内在化
競争原理が社会における制度に導入されると、様々な弊害を生む。特にそれが、資本という他者の労働の搾取の手段と結びついた場合は、その弊害も大きい。
しかし、競争を排除した場合の向上性の欠如の問題もある。
ひとりひとりの人間が幸福に生き、よりよい社会をつくっていくために、「競争」をどのように取り扱えばよいのであろうか。他者を犠牲にしないで、向上性を保持していく。それは、いかにして可能か。
私が考えるのは、制度としての競争は排除しながらも、各個人の内面には競争原理を残す、という形である。しかし、各個人に内在化された原理としての競争は、他者を犠牲にしようとか、他者に打ち勝とうとか、他者より優れたものでありたいという競争ではなく、よいものを作りたいとか、自己の目標とする価値を実現したいとかいう、自己実現の原理である。競争がその構造として、ア・プリオリに他者との相対性を含んでいるわけだから内在化された原理としての「競争」はその名にふさわしくないかもしれない。そうなると、競争原理そのものの克服ということになるのかもしれない。
六、残された問題
少し結論を急ぎすぎた感は否めないが、現状では(日々の仕事に追われていることなど言い訳にすぎないが)、短い文章にでもいいから、とにかく自分の考えをまとめたことにある程度満足をせざるを得ない。
しかし、このテーマについては、様々な問題が論を展開されないまま残っている。それらについては、今後の私の課題としていきたい。ここでは問題を列挙するにとどめる。
一、競争を媒介としないで、人間(個人あるいは社会)の活力、向上性は得られるのか。個人のレヴェルでは欲望との関わりで、社会のレヴェルでは社会主義・共産主義社会における競争の問題として、それぞれ捉え直す必要がある。早稲田大学大学院の仲島陽一君の教示によると、マルクス『ゴータ綱領批判』レーニン『競争をどうやって組織するか』などの論文に思索の導きの糸を見出し得るようだ。
二、ニーチェの「超人」あるいは「力への意志」の思想と、競争の内在化(あるいは克服)との関わりはどうなるのか。「競争」というパースペクティヴにおけるニーチェ解釈の問題と現代の状況に対するニーチェ哲学の意味づけの問題とがあろう。
三、日本の競争社会の分析とその克服への道の模索。加藤周一『日本文化のかくれた形』と南博『日本的自我』を参考にして、ランクづけ、偏差値の問題、集団への個人の帰属感の強さと集団間あるいは集団内の個人間の競争の問題を考えたい。さらにその克服の道のとしての多様な価値(価値の複線化)への広がりについて考える必要がある。
四、スポーツにおける競争性と非競争性の問題
五、よいものをみんなでつくっていくという考え方の原理(協調原理)と競争の関わりについて。音楽のアンサンブルの分析から始めて、よりよい社会づくりにむけての大衆運動の原理について考えたい。
六、この論の出発点でもあった競争についての考え方をふまえた教育実践の方法について。
以上、本論より残された問題の方が大きいくらいである。
IDEE(理念) 第16号 1984年冬
編集者:木原太郎、仲島陽一
（Idee 理念《イデー》 第１６号、１９８４年１２月）